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腰痛で仕事を休み必要はありません

2016.3.02 カテゴリー|トリガーポイント注射

 1997年にオーストラリアのビクトリア州で「腰痛に屈するな」という大キャンペーンが行われました。

 詳しい内容はこちらを参照してください

http://www.tvk.ne.jp/~junkamo/new_page_19.htm

 上のサイトは専門的すぎるので簡単にまとめてあるサイトもご覧ください

http://cavalleria.info/dtild.html

 そこで訴えかけた内容は、

 
「 安静にしないで! 日常生活を続けて! 仕事を休まないで! 」
= つまり、エビデンスに基づいた、新しい腰痛の考え方です。
 
一般の市民に対しては、
 
 ★ 腰痛があっても、安静にはしないようにしよう。
 ★ 腰痛があっても、活動的に、毎日の生活や仕事を続けよう。
 
また、医師に対しては、
 
 ★ 腰痛を、過度に医療対象にすることは、やめよう。
 ★ 不必要な検査や治療は、やめよう。
 
こういう主張を、大々的にキャンペーンして、広く訴えかけたのです。
 
さて、そのキャンペーンの結果は、どうだったのでしょう。
 
・ 腰痛による欠勤日数が、減少した。
・ 労災申請件数が、15%減少した。
・ 医療費が、20%も削減した。
・ その経済効果は、33億円超にのぼった。
  (住民の欠勤日数の減少分は含まず)
 
 
何とも、すごい効果があるものですね。

 

 この結果を元に私が強調したいのは「仕事を休まないで!」の部分です。

 腰痛は仕事を休まないほうが早く良くなることは医学的に証明されています。

 腰痛があっても仕事を休む必要はないのです。

 もちろんぎっくり腰で、寝返りを打てないほど痛いときは仕事を休むしかありませんが、ある程度動けるようになったらすぐにでも仕事に復帰した方がいいのです。

 なので、私から腰痛の患者さんに仕事を休むように勧めることはありません。

 たまに勝手に仕事を休んであとから「休業補償」の書類を持ってくる患者さんがいます。

 そんなときは、

「仕事を休むと治りが悪くなるから、仕事を休む必要はありません。なので、明日からでも仕事に復帰してください。休業補償の書類は、今回だけは書きますが、次回からは書きません。」

 と説明します。

 こう説明すると、患者さんによっては、二度と来なくなります。

 私の説明に納得できなかったのか、元々休業補償が目的で腰痛を訴えていたのかどうかは知りませんけどね。

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